海外留学の種類


語学留学(短期・長期)

語学力そのものを高めるための留学スタイル。上級者はもちろん、初心者でも気軽にチャレンジできます。学校によって規定はありますが、近年では3歳児から 70歳以上の高齢者まで受け入れ体制は幅広く、目的別に多種多彩なプログラムが開講されています。
大学付属の語学学校等では受け入れの時期が決められていることもありますが、ほとんどの学校が毎月、月初の月曜日や毎週月曜日の入校を実施していて1週間以内の超短期から、数年間の長期まで、お好きな期間を選ぶことができます。また、語学+料理、語学+スポーツなどのプラスαプログラムも人気。もちろん、授業以外はのんびりアクティビティやショッピングを楽しむ……なんていう気ままな留学ライフもアリ。アースタイムズ【格安留学見積り】でスクール&プログラム情報をしっかり確認して、自分に合ったものをチョイスしよう。

ワーキングホリデー

ワーキングホリデーは、協定を結んだ2国間で、お互いの国の若者に相手国の文化や生活様式に対する理解を深めてもらおうという目的で発足した制度です。
ワーキングホリデーではそれぞれの国に最長12カ月間滞在することができます。(オーストラリアは場合によって2年滞在が可能。)滞在資金の不足を現地で補うための労働(アルバイト)が認められているのが大きな特長です。但し、ワーキングホリデービザで働く為にはほとんどの場合、一定以上の語学力が求められるため、一般的に語学学校に短期で留学する人が多いです。

渡航可能国:
オーストラリア(格安留学見積りはコチラ )
ニュージーランド(格安留学見積りはコチラ )
カナダ(格安留学見積りはコチラ )
イギリス(格安留学見積りはコチラ )
アイルランド(格安留学見積りはコチラ )
フランス(格安留学見積りはコチラ )
ドイツ、デンマーク、シンガポール、韓国、台湾、香港
専門留学&インターンシップ

  • 専門留学
    その名の通り「この分野をとことん極めたい!」という人の為の留学スタイル。
    アートや音楽、料理からビジネススクールまでジャンルは多岐にわたり、国際資格を取得して仕事に活かしたり、特殊技能を身につけて社会での即戦力となるためのプログラムを有する教育機関への留学となります。

    ほとんどの学校が一年以上の期間を設けていて実習を含む現場体験(インターン)を必須としている為、転職やキャリアアップなど仕事に直結する内容を学べることが大きな特徴です。一部の学校では日本語で開講しているプログラムもありますが、基本的にはその国の言語で講義が行われる為、入学に際しての条件が一般会話レベル以上の語学力となることが多いです。日本の専門学校と比較すると年齢層はバラバラで、下は17歳から、上は60歳代まで多くの人が学んでいます。アースタイムズでも様々な専門留学の格安留学見積りを取り扱っていますので是非、ご覧ください。

  • インターンシップ
    現地の企業や職場に入り、仕事を通じて研修を行う方法をインターンシップと言います。職種はツアーガイドやホテルマンなどのサービス業、貿易会社などの一般企業の各種業務からネイリストなど趣味的な分野の応用編まで広範囲にわたります。大きく区分けをすると報酬が出る有給インターンシップ(語学力や日本での経験など制約があるものが多い。)と、あくまでも研修として報酬を受け取らない無給インターンシップ(さほど制約は厳しくない為、仕事の範囲もかなり幅広い。但し、任される仕事のレベルが高いものは少ない。)に分かれます。就業先企業が優秀と認めた人材は引き続き一定期間、働くことが出来たり、ワークビザ取得に繋がったなどというケースもありますが、基本的には、やはり、雇用主が認めるだけの語学力と仕事への意欲、技能等を含む実力が求められることが大前提となるでしょう。
    近年、注目を集めている海外生活のスタイルであることは間違いなく、留学生の間でも従来の語学留学だけの留学パッケージから、語学+インターンというパターンが定着しつつあります。アースタイムズでも様々なインターンシップの格安留学見積りを取り扱っていますので是非、ご覧ください。

おけいこ留学

語学を学びながら、ホームステイをしながら+αの体験型留学です。目的や留学期間に合わせて気軽にアレンジできます。
また、一週間から受け入れが可能なので、休暇を利用して体験型の海外旅行をしたいと考えている社会人の方々に人気があります。

例えば・・・
ハワイでフラダンス・ハワイ or オーストラリアでサーフィンレッスン・イタリアでマンマ直伝パスタ作り・スペインでフラメンコレッスン・パリで香水作り・NYでダンスレッスン and more….

シニア留学

近年、シニア世代の方のプチ留学が注目されています。 「こどもの手が離れたから・・・」「旅行は飽きたし・・・」「退職を機に・・・」「孫と一緒に海外へ行けたら・・・」など、体験された方のきっかけは様々です。 一度勇気を出して体験されると、みなさん「また行きたい!」とおっしゃいます。 人と人とのふれあいや、海外留学で初めてわかることなど、まだまだ体験すべきことはたくさんあります! 一度しかない人生だからこそ、”やりたいこと”を夢で終わらせずにチャレンジしてみましょう。

ファームステイ

ファームや参加地域により、家畜の世話、果物や植物の栽培など仕事内容は変わってきます。滞在していただく農場のタイプは様々です。 動物のいるファーム、果樹園、規模の大小などがあります。あくまでファミリーと田舎の生活を楽しむことが第一の目的であり、動物とたわむれたり、農場のお仕事を手伝っていただくことが主目的ではありません。

ボランティア

国際交流や国際貢献の観点から、海外でボランティアに従事するひとに老若男女は問いません。 国際ボランティアは、種別や内容によって渡航時期や参加資格が異なります。 語学力を必要とするものも少なくないため、参加条件について希望するボランティア団体に確認しましょう。
日本を代表する国際ボランティア団体のひとつにJICAジャイカ国際協力機構があります。 青年海外協力隊やシニア海外ボランティアの派遣は世界的にも知られており、そこに従事するひとたちの想いや志望動機、経歴などには目をみはるものがあります。 また、短期ボランティアや日系社会向けのボランティアなども募集しており、それぞれ選考基準が設けられています。 医師やエンジニア、教師など、高度で専門的な技能を持つプロフェッショナル・ボランティアとは異なり、「もっと身近に、できることから国際貢献したい」と考えるひとも少なくありません。 海外で日本語を教える、日本の伝統文化を紹介する日本人のなかには、退職者も多く含まれますし、環境保護や地域活動などを若者が中心に参画できるボランティアもあります。 いずれもNPOやNGOなどが主催しているケースが多く、参加資格も緩やかです。また、企業や学校法人などが積極的にボランティアを派遣するケースもあります。

ロングステイ
  • リタイヤ後の長期滞在
    日本人の平均寿命は、男性が79.19歳、女性は85.99歳(2007年)と、いずれも世界のトップレベルにあります。 「海外でゆったりと過ごしたい――」。リタイア後の人生設計のなかで、そうした夢を持つひとが、近年増えてきました。 ゆとりある老後に必要な生活費は、およそ月額平均38万円と言われています。 夫婦ともに平均寿命まで生き抜くと想定して、トータルで1億円近い老後生活費を確保しなければならない計算になり、 とうてい退職金や公的年金だけではまかないきれず、個人の積立年金や資産運用などの自助努力が求められます。 そもそも欧米には、終身雇用や定年という概念がありません。自らが引退の時期を定め、ハッピーリタイアをするのです。 そして「第二の人生」の船出を、家族や関係者らは心から祝福します。 キャンピングカーでオーストラリア一周をしたり、世界漫遊の長い航海の旅に出る老夫婦の姿は、ほほえましくもあります。 近年、日本でも終身雇用という概念がすたれ、早期退職やセミリタイアをするひとも珍しくなくなりました。 残された自由時間を、より充実したものにするために、第二の人生設計(リタイアメントライフプラン)を早めに描くとよいとされています。 仕事をまっとうし、子育ても卒業した中高年世代が、海外での暮らしを選択するのは、日本が成熟社会を迎えたことにも起因します。 そうしたなか、気候が温暖で治安もよく、生活物価も安い海外の地で、ゆったりのんびり過ごしたいと考える日本人が増えてきたのも頷けます。 人生をより豊かに過ごすためのライフスタイルのひとつに、海外移住やロングステイを位置づけるひとが増えているのです。 海外には、外国人リタイアリーを対象に退職者査証(リタイアメントビザ)を発給し、積極的に移住を奨励・誘致する国や地域もあります。 数次査証(マルチプルエントリービザ)が一般的で、滞在許可期間中は何度でも出入国が可能です。
    ※退職者ビザがある国:オーストラリア・マレーシア・タイ・フィリピン・フィジー諸島共和国・メキシコ・コスタリカ・スイス・スペイン・イギリス・イタリア・フランス
  • 海外就労による滞在
    海外で就労するためには、受け入れる側(国)から労働許可を得る必要があります。 自国民の雇用機会を奪うことのないよう、外国人の就労には厳しい基準を設けているのが一般的です。 国や地域により基準は異なりますが、(1)定められた職種、事業内容であること(2)雇用主による雇用証明があること等、ときには(3)現地に暮らす身元保証人(スポンサー)を立てる必要も生じます。 さらに、その国の税法にのっとって納税義務が生じます。ただし日本でも徴税されている場合、租税条約締結国であれば、二重課税を回避することが可能です。 「海外で働きたい」と一言でいっても、就労が可能な査証(ビザ)を取得するまでには相応の準備と時間がかかります。 日本企業の在外支店や日系の現地法人に「駐在員」として赴任するのであれば特に大きな問題はありませんが、 現地企業に「現地採用」される場合には、就職にあたり、就労可能なビザの有無が必ず問われます。 そして申請者を雇用したいとするローカル企業からの申し入れ(ジョブオファー)が必要となるのが一般的です。 海外の大学や専門学校を卒業した方が、在学中に習得したスキルや現地の資格を活かして、そのまま現地で職に就くケースも増えています。 インターンシップなどをきっかけに本採用されることも珍しくなく、学生からのステップアップは海外移住の黄金律にもなっています。 ビザ申請がしやすいうえ、語学などの審査基準をクリアしやすいことが理由として挙げられます。 また、海外で働く子弟を持つ親を、呼び寄せ移住しやすいというメリットもあります。 企業駐在員や起業家移住は高嶺の花でも、特殊な技能や技術を買われ、海外で働く方も少なくありません。 国や地域によっては、そうした特別なスキルをもった外国人に門戸を開き、積極的に受け入れるところもあります。 例えば寿司職人に代表される料理人、整備士資格などを有したエンジニア、医療技術を有するもの、美容師など、手に職をもった方が企業などのバックアップなしに海外移住をするケースは、いまや珍しくありません。
  • 海外駐在による滞在
    海外進出をしている日本企業や現地に法人を設立している日系企業に「駐在員」として赴任するひとは、特殊な技能や語学力、高いマネージメント能力を買われているケースがほとんどです。 雇用条件や給与体系、特別手当等の基準は、企業ごとにまちまちで、経営状況によっても異なります。 近年では、企業側の経費削減を目的に、着任期間を長期化する傾向があり、家庭持ちであっても単身で赴任させるケースも珍しくありません。
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